2015.02.26 コラム

世界情勢からみる教育革命と認識経済

2015年、私たちを取り巻く世界情勢は、どうなっているでしょうか?

まず、ユーロ圏の経済危機があげられます。危機の発端であるギリシャをはじめ、アイルランド、ポルトガル、スペイン、イタリア、さらにフランス、イギリス、ドイツまでも含めたユーロ経済崩壊のドミノ現象がいつ起きてもおかしくない緊迫した状態です。
3670億ドルの負債を抱えるギリシャ政府の緊縮財政に対して欲求不満になっているギリシャ国民は、この先どこまで耐えられるでしょうか。

また、周知のように原油価格が1バレル40ドル代まで下がっています。この背景にある石油戦争のターゲットは一体何なのでしょうか。107ドルから40ドル代まで下がる期間がたった6カ月しかかからなかったのは、市場の仕組みによる自然な現象ではなく、何らかの勢力の介入によって人為的に操作されているものであることは明々白々です。
この影響による原油生産高世界一をほこるプーチン・ロシアの被害は膨大で、ロシアの貨幣であるルーブルの大暴落がどこまで続くのかも気になります。

また、過激派組織ISIL(アイシル)による後藤さんの殺害をみてもわかるように、キリスト教勢力とイスラム教勢力の宗教紛争も解決策の糸口がさっぱり見えない難問としてとどまっています。

世界各国の中央銀行の動きを見ると、量的緩和政策を実施する国はアメリカ、日本にとどまらずユーロ圏にまで及んでいます。政策としてどんなに紙幣を印刷して、ばらまいても「需要(ニーズ)」がなければ、景気は回復せず、経済は発展しないのです。
そのような流れの中で、膨大に印刷されたお金を中央銀行がコントロールできなくなったときには、ハイパーインフレーションが起き、世界経済が終末を迎えることも予測されます。

そうなる過程で貧富の格差がひどくなり、身分の垂直移動が不可能になることで、共同体秩序が破壊する危機もはらんでいます。どんなにお金をばらまいても通貨が蒸発し、一般家計や中小企業、個人まで、お金の循環が起きず雇用創出にもつながらない中、貧富の格差、身分の格差がどんどん強化されてしまうのです。

そんな今の社会の若者たちに目を向けると、恋愛放棄、結婚放棄、就職放棄、出産放棄など、あきらめと絶望は臨界値まできていて、爆発寸前ではないでしょうか。

少子高齢化は加速し、65歳以上の高齢者たちが国の富の65%以上を所有していますが、未来不安からなかなか消費しない状態です。そんな中、老人福祉は誤った方向性に走り、国の財政負担は増大し続けています。
いつ国家倒産が起きてもおかしくない危機状態ですが、印刷された膨大なお金が透明に配分されてない現状をみると、公務員の腐敗があちこちで起きている可能性もあります。

このような世界情勢をみて、2015年の6月あたりが世界経済の終末だと予言する悲観論者も多数います。

あらゆる危機は、物質文明が終着点に到達したことを意味しているのではないでしょうか。

そうであれば、新しい精神文明の出発点をいち早く日本から立ち上げなければ、文明のソフトランディング、すなわち無血革命は不可能となり、世界第3次戦争である核戦争によって、人類破滅の危機が到来する可能性も高いでしょう。

現代社会は、西洋のルネッサンスから発展してきた科学技術によって物質文明が構築されてきました。しかし、物を変化・運動・移動させる技術だけが発展し、人間の認識センス・精神水準は依然として自己中心的なエゴばかりが増大し、危機はより深刻化していくばかりです。

全ての危機・問題の根本的な原因は人間一人ひとりが持っている「観点の問題」です。

この観点の問題を解決できない科学技術の限界を補う事ができるのが観点を変化・運動・移動させる認識技術、観術なのです。

これからの時代に必要なのが観点の問題を解決できる未来技術である観術による「人間に対する再規定」なのです。
NRグループが、その人間に対する再規定を通した教育革命を起こし、「認識経済」という新しい経済発展モデルを創っている理由がここにあるのです。

Noh Jesu